「2014年3月」の記事一覧

純音聴力検査-(音の高低)

医療機器・検査方法用語

本項では純音聴力検査に伴う音の高低について記載します。 音の高低は音波の振動数に関係し、振動数が増えるに連れて音の高さは高くなります。1秒間における振動数を表す単位をヘルツ(Hz)といいます。 例えば、1秒間における振動数が100回の場合は、100Hzとなります。 高音は振動数(ヘルツ)の多い音です。 低音は振動数(ヘルツ)の少ない音です。 ヒトの聞くことのできる音の振動数は、約20~20,000Hzの範囲とされています。 ヒトの最も感度の良い音域は1,000~4,000Hzとされています。

   

純音聴力検査-オージオメーター(audiometer)聴力計

医療機器・検査方法用語

正弦波で表示することができる単音です。 オシロスコープで見ると分かりますが一定の波形をしていて、きれいな(乱れの無い)波形を表示します。 波形の大きさは、周波数によって異なります。 自然界にはあまり存在しない波形ですので、機械を使用して人工的に作り出します。 この雑音の無い、クリアな単音(純音)が聞き取れるか否かのテストが純音聴力検査です。 機械は、JIS 規格の聴力計(オージオメーター)によっての聴力レベル(可聴周波数)を調べます。

   

自賠責保険-耳の障害-準用(2)

自賠責保険-障害等級認定の具体的要領

耳の障害と障害等級-要領については以下のとおり規定されています。 以下「  」が規定です。 *労基則・労災則等 「準  用 耳鳴に係る検査によって難聴に伴い著しい耳鳴が常時あると評価できるものついては第12級を、また、難聴に伴い常時耳鳴のあることが合理的に説明できるものについては第14級を、それぞれ準用する。 「耳鳴に係る検査」とは、ピッチ・マッチ検査及びラウドネス・バランス検査をいう。

   

自賠責保険-耳の障害-準用(1)

自賠責保険-後遺障害等級表 自賠責保険-障害等級認定の具体的要領

耳の障害と障害等級-要領については以下のとおり規定されています。 以下「  」が規定です。 *労基則・労災則等 「 準  用 鼓膜の外傷性穿孔及びそれによる耳漏は、手術的処置により治ゆを図り、そののちに聴力障害が残れば、その障害の程度に応じて等級を認定することとなるが、この場合、聴力障害が障害等級に該当しない程度のものであっても、常時耳漏があるものは第12級を、その他のものについては、第14級を準用すること。 また、外傷による外耳道の高度の狭さくで耳漏を伴わないものについては、第14級を準用すること。」

   

自賠責保険-耳の障害-併合(1)

自賠責保険-後遺障害-併合の考え方 自賠責保険-障害等級認定基準

耳の障害と障害等級-要領については以下のとおり規定されています。 以下「  」が規定です。 *労基則・労災則等 「イ 併  合 ・障害等級表では、耳介の欠損障害について、1耳のみの等級を定めているので、両耳の耳介を欠損した場合には、1耳ごとに等級を定め、これを併合して認定すること。 なお、耳介の欠損を醜状障害としてとらえる場合は、上記の取扱いは行わないこと。 ・耳介の欠損障害と聴力障害が存する場合は、それぞれの該当する等級を併合して認定すること。」

   

自賠責保険-交通事故-後遺障害-併合

自賠責保険-後遺障害-併合の考え方 自賠責保険-障害等級認定基準

交通事故による後遺障害が発生した際に、「併合」という概念が適用される場合があります。 *自賠法施行令第2条第1項第3号 以下「  」が規定です。 「自賠法施行令第2条第1項第3号に、自賠法施行令別表第2に定める後遺障害が2つ以上ある場合の取扱いについては、以下のとおり規定されています。 1.別表第二第5級以上の等級に該当する後遺障害が2つ以上ある場合には、重い方の等級を3級繰り上げる。 2.別表第二第8級以上の等級に該当する後遺障害が2つ以上ある場合には、重い方の等級を2級繰り上げる。 3.別表第二第13級以上の等級に該当する後遺障害が2つ以上ある場合には、重い方の等級を1級練り上げる。

   

自賠責保険-耳の障害と障害等級-要領(7)聴力検査の方法

自賠責保険-障害等級認定の具体的要領

耳の障害と障害等級-要領については以下のとおり規定されています。 以下「  」が規定です。 *労基則・労災則等 「平均純音聴力レベルは、周波数が500ヘルツ、1000ヘルツ、2000ヘルツ及び4000ヘルツの音に対する聴力レベルを測定し、次式により求めること。

   

自賠責保険-耳の障害と障害等級-要領(6)聴力検査の方法

自賠責保険-障害等級認定の具体的要領

耳の障害と障害等級-要領については以下のとおり規定されています。 以下「  」が規定です。 *労基則・労災則等 「b 聴力検査の方法 聴覚検査法 障害等級認定のための聴力検査は、「聴覚検査法(1990)」(日本聴覚医学会制定)により行うこと (語音聴力検査については、日本聴覚医学会制定「聴覚検査法(1990)」における語音聴力検査法が新たに制定されるまでの間は、日本オージオロジー学会制定「標準聴力検査法Ⅱ語音による聴力検査」により行うこととし、検査用語音は、57式、67式、57S式又は67S式のいずれを用いても差し支えないものとする。)。

   

自賠責保険-耳の障害と障害等級-要領(5)

自賠責保険-障害等級認定の具体的要領

耳の障害と障害等級-要領については以下のとおり規定されています。 以下「  」が規定です。 *労基則・労災則等 「 b 1耳の障害 「1耳の聴力を全く失ったもの」とは、1耳の平均純音聴力レベルが90dB以上のものをいう。 「1耳の聴力が耳に接しなければ大声を解することができない程度になったもの」とは、1耳の平均純音聴力レベルが80dB以上のものをいう。 「1耳の聴力が40センチメートル以上の距離では、普通の話声を解することができない程度になったもの」とは、1耳の平均純音聴力レベルが70dB以上のもの又は1耳の平均純音聴力レベルが50dB以上であり、かつ、最高明瞭度が50%以下のものをいう。

   

自賠責保険-耳の障害と障害等級-要領(4)

自賠責保険-障害等級認定の具体的要領

耳の障害と障害等級-要領については以下のとおり規定されています。 以下「  」が規定です。 *労基則・労災則等 「両耳の聴力が1メートル以上の距離では普通の話声を解することが困難である程度になったもの   第10級の4 「両耳の聴力が1メートル以上の距離では普通の話声を解することが困難である程度になったもの」とは、両耳の平均純音聴力レベルが50dB以上のもの又は両耳の平均純音聴力レベルが40dB以上であり、かつ、最高明瞭度が70%以下のものをいう。

   

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